学則

大阪公立大学工業高等専門学校学則

平成31年４月１日

規程第558号

目次

第１章　総則（第１条）

第２章　組織編制（第２条―第４条の２）

第３章　修業年限、学年、学期及び休業日等（第５条―第10条）

第４章　教育課程等（第11条―第17条）

第５章　入学、転学、留学、退学、休学等（第18条―第30条）

第６章　入学料及び授業料（第31条―第33条）

第７章　学生細則及び賞罰（第34条―第36条）

第８章　専攻科（第37条―第47条）

附則

第１章　総則

（目的及び使命）

第１条　大阪公立大学工業高等専門学校（以下「本校」という。）は、ものづくりの街大阪において、深く専門の学芸を教授し、創造力と高い倫理観のある実践的技術者を養成することを目的とし、その教育と研究の機能を活かして、地域及び産業の発展に寄与することを使命とする。

２　前項の目的及び使命を達成するため、本校の教育方針及び達成目標を別に定める。

第２章　組織編制

（学科及び定員）

第２条　本校の学科及びその定員は、次のとおりとする。

学科	入学定員	編入学定員	収容定員
総合工学システム学科	160人	4年次10人	820人

２　学科は、教育上有益と認められるときには、適切なコースの学級を編成することができる。

３　本校で学習及び研究する者として、入学定員に係る学生（以下「学生」という。）のほか、科目等履修生、研究生及び共同研究員を受け入れることができる。

（人材養成目的）

第２条の２　学科の人材養成目的は、次のとおりとする。

学科	人材養成目的
総合工学システム学科	「進取」の気性を持って常に専門性を高められ、学び考えたことを積極的に「実践」でき、「共生」の視点で社会に貢献できる技術者の養成

（職員）

第３条　本校に、校長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、技術職員その他必要な職員を置く。

（教務主事及び学生主事）

第４条　本校に、教務主事及び学生主事を置く。

２　教務主事は、校長の命を受け、教育計画の立案その他教務に関することを掌理する。

３　学生主事は、校長の命を受け、学生の厚生補導に関することを掌理する。

４　教務主事及び学生主事は、教授をもって充てる。

（副校長）

第４条の２　本校に、副校長を置く。

２　副校長は、校長の職務を補佐する。

３　副校長は、前条の教務主事及び学生主事の職にある者をもって充てる。

第３章　修業年限、学年、学期及び休業日等

（修業年限）

第５条　修業年限は、５年とする。ただし、10年を超えて在学することはできない。

（学年）

第６条　学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終わる。

（学期）

第７条　学年を次の２期に分ける。

前期　４月１日から９月30日まで

後期　10月１日から翌年３月31日まで

（休業日）

第８条　休業日は、次のとおりとする。

(1)　国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日

(2)　日曜日及び土曜日

(3)　春季休業日　４月１日から４月７日まで

(4)　夏季休業日　８月９日から９月14日まで

(5)　冬季休業日　12月25日から翌年１月７日まで

(6)　学年末休業日　３月16日から３月31日まで

(7)　学校創立記念日　11月22日

２　校長は、教育上必要と認めるときは、前項の休業日を変更するほか、休業日に授業を行うことができる。

（臨時休業）

第９条　感染症予防上必要があるとき、又は非常変災その他急迫の事情があるときは、臨時に学校の全部又は一部の授業を行わないことがある。

（授業終始の時刻）

第10条　授業終始の時刻は、校長が定める。

第４章　教育課程等

（授業期間）

第11条　１年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35週以上にわたるものとする。

（教育課程）

第12条　学科の学年別授業科目及びその単位数は、一般科目にあっては別表第１、専門科目にあっては別表第２のとおりとする。

２　学生は、前項に規定する所定の教育課程を履修しなければならない。

３　各授業科目の単位数は、30単位時間の履修を１単位として計算するものとする。

４　前項の規定にかかわらず、本校が定める授業科目については、１単位の授業時間を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位を計算することができる。

(1)　講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって１単位とすること。

(2)　実験、実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって１単位とすること。

５　前項の規定により計算することのできる授業科目の単位数の合計は、60単位を超えないものとする。

６　前３項の規定にかかわらず、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位の修得を認定することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。

７　第１項に定める授業科目のほか、特別活動を行い、その単位時間は別表第３のとおりとする。

（授業の方法）

第12条の２　校長は、教育上有益と認めるときは、文部科学大臣が別に定めるところにより、授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

２　校長は、教育上有益と認めるときは、授業を、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。

３　校長は、教育上有益と認めるときは、文部科学大臣が別に定めるところにより、授業の一部を、校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。

４　前３項の規定により計算することのできる授業科目の単位数の合計は、60単位を超えないものとする。

（他の高等専門学校における授業科目の履修）

第13条　校長は、教育上有益と認めるときは、学生が他の高等専門学校において履修した授業科目について修得した単位を、60単位を超えない範囲で本校における授業科目の履修により修得したものとみなすことがある。

（高等専門学校以外の教育施設等における授業科目の学修等）

第14条　校長は、教育上有益と認めるときは、学生が行う大学における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本校における授業科目の履修とみなし、単位の修得を認定することがある。

２　前項により認定することのできる単位数は、前条により本校において履修したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

（学習の評価並びに課程の修了及び卒業の認定）

第15条　学習の評価並びに各学年の課程の修了及び卒業の認定についての必要な事項は、校長が別に定める。

２　校長は、前項の規定により卒業を認めた学生には、卒業証書を授与する。

（称号）

第16条　前条第２項の規定により卒業証書を授与された者は、準学士と称することができる。

（原級留置）

第17条　校長は、各学年の課程の修了又は卒業を認めることができない者を原学年に留め置くことがある。

２　前項により、原学年に留め置かれた者は、当該学年の教育課程を再履修するものとする。

第５章　入学、転学、留学、退学、休学等

（入学資格）

第18条　学生として本校に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1)　中学校若しくはこれに準ずる学校を卒業した者又は中等教育学校の前期課程を修了した者

(2)　文部科学大臣が中学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者

(3)　外国において、学校教育における９年の課程を修了した者

(4)　文部科学大臣の指定した者

(5)　学校教育法（昭和22年法律第26号）第18条の規定により、保護者が就学させる義務を猶予又は免除された子で、文部科学大臣が別に定めるところにより、中学校を卒業した者と同等以上の学力があると認定された者

(6)　その他校長が、中学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

（第１学年の入学）

第19条　第１学年に入学を願い出た者に対しては、校長は、別に定めるところにより、入学者の選抜を行う。

（編入学）

第20条　第２学年以上に入学を願い出た者に対しては、校長は、その者が相当年齢に達し、前各学年の課程を修了した者と同等以上の学力があると認めたときは、許可することがある。

（転学）

第21条　他の高等専門学校に在学する者で本校に転学を願い出た者に対しては、校長は、教育上支障がない場合に限り、選考の上、相当学年に入学を許可することがある。

（入学の手続及び許可）

第21条の２　校長は、入学者の選抜に合格し、別に定めるところにより、所定の書類の提出及び入学料の納付を行った者に入学を許可する。

（留学）

第22条　学生が外国の高等学校又は大学に留学しようとするときは、校長の許可を受けなければならない。

２　留学の期間は、原則として１年以上２年未満とする。

３　留学を許可された学生については、外国の高等学校又は大学における履修を本校における履修とみなし、60単位を超えない範囲で単位の修得を認定することがある。

４　前項の規定により単位の修得を認定された学生については、学年の途中においても、各学年の課程の修了又は卒業を認めることがある。

５　前２項の規定により認定することができる単位数は、第13条及び第14条により本校において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

（誓約書及び保証書等）

第23条　入学を許可された者は、入学の日から15日以内に、誓約書及び保証書を校長に提出しなければならない。

２　入学に際して提出した書類に記載された住所に変更のあった者は、新たな住民票の写し等を提出すること。

３　第１項の手続きを行わないときは、校長は、入学の許可を取り消すことがある。

（退学及び再入学）

第24条　学生が、病気その他やむを得ない理由により、退学をしようとするときは、校長の許可を受けなければならない。

２　前項の規定により退学した者（第１学年については、１学期間以上在学した者に限る。）で、本校の相当学年に再入学を願い出た者に対しては、校長は、教育上支障がない場合に限り、選考の上、学期初めに入学を許可することがある。

（他の学校への転学等）

第24条の２　他の学校への転学又は編入学を志望しようとする者は、校長の許可を受けなければならない。

（休学）

第25条　学生が、病気その他やむを得ない理由により、その学年の終わりまでの間において、引き続き３月以上就学することができないときは、校長の許可を受けて、休学することができる。

２　休学の期間が経過してもなお復学できないときは、当初の休学許可の日から引き続き２年を超えない範囲内において、休学を更新することができる。

３　休学が引き続き、２年に達しなお復学できないときは、校長は、退学させるものとする。

４　休学の期間は、第５条に定める修業年限に算入しない。

（復学）

第26条　休学している学生は、休学の理由が消滅したときは、校長の許可を受けて、原学年に復学することができる。

（感染症予防措置）

第27条　校長は、学生が感染症にかかっており、かかっておる疑いがあり、又はかかるおそれがあるときは、当該学生に理由及び期間を明示の上、出席停止を命ずることがある。

２　前項による休学については、第25条第３項の規定は適用しないものとする。

（研究生）

第28条　本校の学生以外の者で、本校において、特殊の事項につき研究を志望する者があるときは、校長は、選考の上、研究生として入学を許可することがある。

（科目等履修生）

第29条　本校の学生以外の者で、本校において、一又は複数の授業科目を履修しようとする者があるときは、校長は、教育上支障がない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。

２　校長は、科目等履修生が希望するときは、単位の修得を認定することができる。

第30条　研究生及び科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。

第６章　入学料及び授業料

（入学料及び授業料等）

第31条　入学料及び授業料等に関し必要な事項は、別に定める。

（入学許可の取消し）

第32条　校長は、入学を許可された者が、別に定めた期日までに入学料を納付しないときは、入学許可を取り消すことができる。

（授業料滞納者に対する措置）

第33条　校長は、正当な理由がなく、１月以上納付額を滞納した者に対しては、出席停止を命ずることができる。

２　前項の規定により出席停止を命じられた者が、更に２月を経過してもなお納付額を納付しないときは、退学させるものとする。

第７章　学生細則及び賞罰

（学生細則）

第34条　学生は、この学則に定めるもののほか、別に定める学生細則を守らなければならない。

（褒賞）

第35条　褒賞については、校長が別に定める。

（懲戒）

第36条　校長及び教員は、教育上必要があると認めるときは、学生に懲戒を加えることがある。

２　懲戒のうち、退学、停学及び訓告の処分は、校長がこれを行う。

３　前項の退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。

(1)　性行不良で改善の見込みがないと認められる者

(2)　学力劣等で成業の見込みがないと認められる者

(3)　正当の理由がなくて出席常でない者

(4)　学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者

第８章　専攻科

（設置）

第37条　本校に専攻科を置く。

（目的）

第38条　専攻科は、高等専門学校における教育の基礎の上に、より高度な工学に関する専門知識と技術を教授し、研究を指導することにより、創造力と高い倫理観があり、実践的な開発・研究型技術者を養成することを目的とする。

２　前項の目的を達成するため、専攻科の達成目標を別に定める。

（専攻及び学生定員）

第39条　専攻科の専攻及びその定員は、次のとおりとする。

専攻	入学定員	収容定員
総合工学システム専攻	20人	40人

（人材養成目的）

第39条の２　専攻の人材養成目的は、次のとおりとする。

専攻	人材養成目的
総合工学システム専攻	ものづくりの場でのリーダー的資質を備えた、創造力と高い倫理観があり、国際的に通用する実践的な開発・研究型技術者の養成

２　コースの人材養成目的は、別に定める。

（入学資格）

第40条　専攻科に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1)　高等専門学校を卒業した者

(2)　短期大学を卒業した者

(3)　専修学校の専門課程を修了した者のうち、学校教育法第132条の規定により大学に編入学することができる者

(4)　外国において、学校教育における14年の課程を修了した者

(5)　外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における14年の課程を修了した者

(6)　その他校長が、高等専門学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

（入学者の選考）

第41条　校長は、専攻科の入学志願者について、別に定めるところにより、入学者の選抜を行う。

（修業年限及び在学年限）

第42条　専攻科の修業年限は、２年とする。ただし、４年を超えて在学することはできない。

（教育課程）

第43条　授業科目及び単位数等は、別表第４のとおりとする。

２　本校が定める授業科目については、１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位を計算することができる。

(1)　講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって１単位とすること。

(2)　実験、実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲で本校の授業をもって１単位とすること。

（学科の科目の履修）

第43条の２　校長が必要と認めるときは、専攻科の学生に学科の科目を履修させることができる。

２　前項の規定により履修した科目について修得した単位は、第45条第１項に規定する単位数には含めない。

（休学期間）

第44条　専攻科学生の休学期間は、１年以内とする。ただし、特別な理由がある場合は、１年を限度として休学期間の延長を認めることがある。

２　休学期間は、通算して２年を超えることができない。

３　休学の期間は、第42条に定める修業年限及び在学年限に算入しない。

（修了）

第45条　専攻科に２年以上在学し、所定の授業科目を履修し、62単位以上を修得した者で、かつ、別に定める修了要件を満たした者については、修了を認定する。

２　校長は、修了を認定した者に対し、所定の修了証書を授与する。

３　第１項に規定する単位の修得については、校長が別に定める。

（準用規定）

第46条　専攻科学生については、第２条第３項、第６条から第11条まで、第14条、第15条第１項、第22条第１項及び第２項、第23条から第33条までの規定を準用する。この場合において、第14条第２項中「60単位」とあるのは「16単位」と、第22条第１項中「外国の高等学校又は大学」とあるのは「外国の大学」と読み替えるものとする。

（その他）

第47条　本章に定めるもののほか、専攻科に関し必要な事項は、別に定める。

附　則

（施行期日）

１　この規程は、平成31年４月１日から施行する。

（経過措置）

２　この規程の施行の日（以下「施行日」という。）前に総合工学システム学科に在学していた者で施行日以降も引続いて在学する者については、この規程に定める教育課程の規定にかかわらず、なお、従前の例によるものとする。

３　平成30年度までの専門科目教育課程表（都市環境コース）については、この規程の別表第２の規定にかかわらず、次の表に掲げるとおりとする。

表

都市環境コース 授業科目	単位	学年別配当
		１年	２年	３年	４年	５年
測量学	２			２
建設材料	２			２
構造力学Ⅰ	２			２
水循環工学Ⅰ	１			１
土質環境工学Ⅰ	１			１
建築計画	２			２
測量実習	②			②
材料実験	①			①
建築造形実習	①			①
構造力学Ⅱ	２				２
RC工学	２				２
鋼構造学	２				２
都市環境計画	２				２
生活環境計画	２				２
水循環工学Ⅱ	２				２
土質環境工学Ⅱ	２				２
構造実験	②				②
水・土質環境実験	②				②
基礎研究	②				②
建設施工	２					２
環境衛生工学	２					２
地球環境工学	２					２
資源リサイクル工学	１					１
環境デザイン論	２					２
防災工学	１					１
住環境設計演習	１					１
建築法規	１					１
環境デザイン実習	②					②
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	０	０	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	７	11	２	６	８
コース専門科目単位数合計	56	０	０	14	20	22
専門科目総単位数	90	７	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		１年	２年	３年	４年	５年
インターンシップ	２				２

表中の○数字は「必修得科目」の単位数を示す。

附　則

（施行期日）

１　この規程は、令和４年４月１日から施行する。

（経過措置）

２　この規程の施行の日（以下「施行日」という。）前に総合工学システム学科に在学していた者で施行日以降も引続いて在学する者については、この規程に定める教育課程の規定にかかわらず、なお、従前の例によるものとする。ただし、第１条、第12条の２、第13条、第14条及び第22条を除く。

別表第１（第12条関係）

一般科目教育課程表（コース共通）

授業科目		単位	学年配当					履修	必修得	学修 単位	備考
			１年	２年	３年	４年	５年
人文社会系科目	国語１	２	２					必
	国語２	２		２				必
	国語３	２			２			必
	言語と文化	２				２		必
	社会１	２	２					必
	社会２	２		２				必
	社会３	２			２			必		○
	現代社会論	２				２		必		○
	法律	２					２	選		○	いずれか １科目 選択可能
	経済	２						選		○
	哲学	２						選		○
	心理学	２						選		○
理数系科目	基礎数学A	２	２					必	○
	基礎数学B	２	２					必	○
	基礎数学C	２	２					必	○
	微分積分１	２		２				必
	微分積分２	２		２				必
	ベクトル・行列	２		２				必
	解析１	２			２			必
	解析２	２			２			必
	線形代数・微分方程式	２			２			必
	確率統計	２				２		必		○
	基礎物理１	２	２					必
	基礎物理２	２		２				必
	基礎物理３	２			２			必
	現代物理学概論	２					２	選		○
	化学１	３	３					必
	化学２	２		２				必
	生物	２		２				必
保健・体育	保健・体育１	２	２					必
	保健・体育２	２		２				必
	保健・体育３	２			２			必
	保健・体育４	２				２		必
外国語科目	英語１	２	２					必
	英語２	２	２					必
	英語３	２		２				必
	英語４	２		２				必
	英語５	２			２			必
	英語６	２				２		必		○
	英語表現１	２	２					必
	英語表現２	２		２				必
	英語表現３	２			２			必
	英語A	２				２		選			いずれか １科目 選択可能
	英語B	２						選
	中国語	２						選
	ドイツ語	２						選
芸術	音楽	２	２					選必			いずれか １科目 選択
	美術	２						選必
	書道	２						選必
開設単位数合計		99	29	24	18	18	10
必履修科目単位数		75	23	24	18	10	０
選択必履修科目単位数		６	６	０	０	０	０
選択履修科目単位数		18	０	０	０	８	10
修得可能学修単位数		12	０	０	２	６	４
修得可能単位数合計		83	25	24	18	12	４

 

実践数学

２

２

選

編入生 対象

別表第２（第12条関係）

専門共通科目教育課程表（コース共通）

授業科目		単位	学年配当					履修	必修得	学修 単位	備考
			１年	２年	３年	４年	５年
専門共通科目	総合工学システム概論	１	１					必	○
	総合工学システム実験実習	４	４					必	○
	情報１	２	２					必		○
	情報２	２		２				必		○
	情報３	２			２			必		○
	ダイバーシティと人権	１	１					必			SDGs科目
	多文化共生	１				１		必			SDGs科目
	労働環境と人権	２					２	必		○	SDGs科目
	技術倫理	２					２	必		○	SDGs科目
	システム安全入門	１					１	選			SDGs科目
	環境システム工学	１					１	選			SDGs科目
	資源と産業	１					１	選			SDGs科目
	環境倫理	１					１	選			SDGs科目
	応用数学A	２				２		必
	応用数学B	２				２		必
	物理学A	２				２		必		○
	物理学B	２				２		必		○
	計測工学	２					２	必		○
	技術英語	２					２	必		○
開設単位数合計		33	８	２	２	９	12
必履修科目単位数		29	８	２	２	９	８
選択履修科目単位数		４	０	０	０	０	４
修得可能学修単位数		18	２	２	２	４	８
修得可能単位数合計		33	８	２	２	９	12

 

	防災リテラシー	１	１					選			SDGｓ科目
	総合課題実習１	１		１				選			同一学年においていずれか１科目選択可能
	総合課題実習２	１			１			選
	総合課題実習３	１				１		選

基盤専門科目教育課程表（エネルギー機械コース）

エネルギー機械コース 授業科目	単位	学年配当					履修	必修得	学修 単位	備考
		１年	２年	３年	４年	５年
機械工学概論	１		１				必
基礎製図	２		２				必
電気・電子回路	１		１				必
シーケンス制御	１		１				必
機械工作実習１	４		４				必	○
材料力学入門	１			１			必
熱力学入門	１			１			必
流体力学入門	１			１			必
機械工作法	２			２			必		○
CAD製図	２			２			必		○
機械設計製図	２			２			必		○
機械工作実習２	４			４			必	○
材料力学	２				２		必
熱力学	２				２		必
流れ学	２				２		必
機械力学	２				２		必		○
材料学	２				２		必		○
数値計算	２				２		必		○
エネルギー機械実験１	４				４		必	○
機械設計	２					２	必
伝熱工学	２					２	必		○
流体工学	２					２	必		○
生産加工工学	２					２	必		○
制御工学	２					２	必		○
エネルギー変換工学	２					２	必
エネルギー機械実験２	２					２	必	○
卒業研究	６					６	必	○
開設単位数合計	58	０	９	13	16	20
必履修科目単位数	58	０	９	13	16	20
修得可能学修単位数	20	０	０	６	６	８
修得可能単位数合計	58	０	９	13	16	20

基盤専門科目教育課程表（プロダクトデザインコース）

プロダクトデザインコース 授業科目	単位	学年配当					履修	必修得	学修 単位	備考
		１年	２年	３年	４年	５年
プロダクトデザイン概論	１		１				必
製図基礎	２		２				必
プログラミング基礎	１		１				必
機械工作法	１		１				必
機械工作実習	４		４				必	○
工業力学	１			１			必
CAD設計製図	２			２			必
材料学	２			２			必		○
加工学	２			２			必		○
ユニバーサルデザイン	２			２			必		○
生産機械実習	４			４			必	○
材料力学	２				２		必
熱力学	２				２		必
流体力学	２				２		必
機械力学	２				２		必		○
メカトロニクス	２				２		必		○
ロボット工学	２				２		必		○
プロダクトデザイン実験	４				４		必	○
機械設計	２					２	必
プロダクトデザイン	２					２	必		○
CAM/CAE	２					２	必		○
生産システム工学	２					２	必		○
感性工学	２					２	必		○
制御工学	２					２	必
プロダクトデザイン実習	２					２	必	○
卒業研究	６					６	必	○
開設単位数合計	58	０	９	13	16	20
必履修科目単位数	58	０	９	13	16	20
修得可能学修単位数	20	０	０	６	６	８
修得可能単位数合計	58	０	９	13	16	20

基盤専門科目教育課程表（エレクトロニクスコース）

エレクトロニクスコース 授業科目	単位	学年配当					履修	必修得	学修 単位	備考
		１年	２年	３年	４年	５年
エレクトロニクス概論	１		１				必
電気設備	１		１				必
電気回路１	１		１				必
電子回路１	１		１				必